Cousera Machine Learningの日本語字幕の不足分

機械学習入門の定番と言って過言ではないだろう、スタンフォード大学発のMook、CourseraのMachine Learning。非常に丁寧な解説であるとともに、日本語字幕もあるということで、日本のWeb上ではかなりの評判。最近ではDeep Learningを中心とする、日本語の機械学習コンテンツも増えてきているが、認定書が不要であれば無料で受講できることもあってか未だに人気のようだ。かくいう私も受講し、非常に有意義なものだという印象を受けている。

しかし、字幕がズレて利用困難になっていたり、字幕が飛んでしまっている講義があって難儀することも確か。特にWeek6は3本の講義が字幕を使えない状態で、私も難儀した。で、最近復習がてら講義ビデオを見直したので、その時に足りない字幕を作成してみた。作業自体はかなり機械的だったにもかかわらず、かなり苦労した。せっかくなので公開して、必要な方に利用してもらおうか、と。

作製した字幕は以下の通り。

• Week1
  • Gradient Descent For Linear Regression
• Week2
  • Gradient Descent in Practice II Learning Rate
• Week3
  • Classification
  • Simplified Cost Function and Gradient Descent
• Week6
  • Model Selection and Train/Validation/Test Sets
  • Diagnosing Bias vs. Variance
  • Regularization and Bias/Variance

字幕のズレを修正し、不足分は英文字幕のGoogle翻訳で補いつつ文言を合わせ、どうしても理解できない箇所だけ意訳をした。正直なところ意訳したところはイマイチだし、文言合わせもいいかげんだ。それをご了承の上、利用していただきたい。元にした字幕のライセンスについては調べていないので、問題があるようなら指摘して欲しい。

※字幕ダウンロード（7zipファイル）
https://www.dropbox.com/s/em1f7mst16zsomq/Coursera_Machine_Learning_vtt.7z?dl=0

※2018/3/19 追記
Week3の2つのファイルが入っておらず、別のファイルを入れてしまっていた。差し替え済み。

米国における都市農業の動向

米国における都市農業の動向
http://www3.keizaireport.com/report.php/RID/329449/

地元の農産物を利用してB級グルメなどの食品を売り出そう、といったアイデアしかない地域は多いのではないかと推測する。が、産業化していく過程で地元の産物だけではうまくいかず、結局他からいろんなものを取り寄せて作ることになり、「いったい何やってるんだか分からなくなってしまった」なんて声がそこかしこから聞こえてくるようなこないような。

都市部で効率的に農産物が供給できるようになったとしたら、地場の農産物はどうなるのだろうか？いわゆる地産池消しか行き場がなくなるのかな？それはそれで悪くないという印象を受けるが。

国立国会図書館がこのような現地調査のリファレンスを出している、とっいったところも参考情報としては価値があるかなあ、などと思いつつ。

マーケターがセンスでマーケティングをする時代は終った

結論：データを集めろ！！今すぐに。

まあ、冷静に考えれば当然のことですわ、当然、ね。

Japan IT Week関西 2018とメディカルジャパン（同時開催）に参加した。目的はAI関連の業界動向と雰囲気を感じ取るため。AI界隈の展示はここ2年くらいはカオスの様相を呈していて「これの何がAIサービスで、何の価値を提供してるの？」と問いただしてみたくなるようなものもあった。きっとまだ混沌としたものだろうなあ、などと想像していたが、もう落ち着いたようだ。AI利用を強調したサービスはコールセンターなどのBotか「こんなことできますよ」とテクノロジーを見せるものに集約した。あとは業務自動化がAIと同じくくりになっていたためか、RPAが目立った。RPAは海外性の特定のも製品を複数の会社がサービスとして提供しているようだが。
また、今回は展示会よりもAIに関する講演を聞く時間を多くとり、約40分の内容を9本受講した。印象的だったのは~外資が面白く国内がつならない、学者が面白く企業がつまらない`ということ。学者の話しなんて小難しくて退屈な印象だろうが、全く逆で、国内大手企業の講演で「あぁ、日本の大企業だなぁ」なんて思いながらウトウトしたのだった。。。

それはさておき、AIの話しはどれも刺激的だった。医療系は、次世代シーケンサーの登場によりゲノムデータが膨大化し、これに今のAIを適用しない手はないだろう、と。無論、課題も山積みのようであるが、ここから数十年かけてかなりの発展が期待できる、という印象を受けた。また、IT関連も衝撃的だった。セールスフォースを見たら、ECを構築したり営業を強化したかったらセールスフォースを使っておけば問題なし、と思わさせられたし、マイクロソフトがAzureで今時のAIをいろいろと無料でお試しさせてくれていることも理解していなかった。本当に時代は急変していて、自分が全くついていけてないことに戦慄をおぼえた。

そんなことを考えていたら、こんな当然のことに全く気付いていなかった自分がさらに恐ろしくなった。今のビッグデータとAIブームの下では、もう勝者は決まっているのである、そう、ビッグデータを持っているところが勝ち、他が負けたのだ。じゃあ、負けた連中はどうするのか？答えは簡単。勝ったもののビッグデータとAIの乗っかるのだ。ECを構築したければセールスフォースのような現状の勝ち組のECサービスを使えばいいし、多様な分析をしたければ、やってくれるサービスを使えばいい。いや、他に手はないだろう。

というわけで、最初に書いた結論である。あいにく現状はビッグデータ＆AIの利活用の成果が明確になりだしたばかり。今からデータ取りを始めておけば、他より先行してその利益を得られるかもしれない。いずれ皆が同じようにデータを収集して最適なソリューションを得らるようになるのだから、やるのが早いかどうかの違いだけである。やったところで時は既に遅し、かもしれないが、どうせやるなら早いほうがいいでしょ？特に、地域で小さなビジネスを営む人たちは、まだライバルがAIに手を出していないケースも多いだろうから、直にでもデータ収集を始めることをお勧めする。何をどうとればいいかわからないだろうが、取れるものをできるだけ多くとっておけばいい。映像、画像、音声、温度湿度、明るさ、すぐに出来るものが幾らでもあるのだから。

アイデアコンテストより、、、

地方創生や地域活性化のニュースを追いかけていると、アイデアコンテストを開催して云々、という話題が散見される。話題に事欠かないくらい。googleニュースで’地域活性化 コンテスト’と検索してもらえば、全国津々浦々、コンテストが開催されていことがお分かりいただけるだろう。

で、ここで問いたい。こういったコンテストが実際に取り組まれ、地域活性化の実績として成果を上げたものが一体どれだけあるのだろうか？

アイデアコンテストに対する批判は、探せばWeb上に点在していると思われるが、知名度がある人でこれを明示しているのは木下なんとかという人の著作くらいしか見たことがないように思う。まあ、アイデアなんてあるに越したことはないし、逆に事業者ならば常にアイデアについてアンテナを張っておくくらいが丁度いいのだろう。わざわざ批判するようなものでもないのかもしれない。でも、ちょっと考えてほしい。なんで成果を上げているかどうか定かではないようなアイデアコンテストばかり開催されているのか。これって、世の中の大半の人が、事業はアイデアが良ければ成就するものだ、と考えてるからなんじゃなかろうか？？

あなたが野球で、一本足打法で打ったら世界のホームラン王になれますか？振り子打法で打ったらイチローになれますか？彼らには、そういった打法のアイデア以前に持っていたものがあるはずだ。スポーツの世界でよく言われるのは「心技体」だろうか。地域活性化だって、アイデアの前に「心技体」に該当する基本的に必要な力があるんじゃないの？

で、ふとアイデアを思い付いた（笑）。アイデアコンテストのアンチテーゼで、事業に必要な基礎力の工場を競う「基礎力向上コンテスト」みたいなものを開催してみたらどうだろう。。。いや、こうやって地道に基礎を身につけようなんて人は、華々しく表彰されたりチヤホヤされたりすることをあまり好まないだろうから、開催したところで人が集まらないだろうなぁ。

ということで、アイデアなんてこんなもんだ。

道の駅「四万十とおわ」指定管理者交代劇の不可解

先に断っておくが、ブログ主は道の駅「四万十とおわ」とは縁もゆかりもないが、わざわざ聞こうと思えば「噂話し」程度のことは耳に入る、といった立場である。

昨年12月、突如こんなニュースが私の目に飛び込んできた。

道の駅｢四万十とおわ｣の管理者否決　高知県の四万十町議会（高知新聞）
https://www.kochinews.co.jp/article/146455/

これまで指定管理者として道の駅を運営した「株式会社四万十ドラマ」（以下、四万十ドラマ）が指定管理を継続することを議会から否決された、ということだ。指定管理者とは、簡単に言えば、公共設備を民間業者に運営委託する制度のこと。今回の否決については、選考過程の公平性を欠いていることが理由として挙げられている。

紹介の記事で紹介されている問題点は以下の2点。

• 審査委員全員が四万十町幹部
• 応募者（の所属？）ではない人物がプレゼンテーションに同席した

ん？これ、何が問題なのかしら？？

町の資産を管理利用させるのだから、審査委員は町の幹部が中心になって当然。外部の人間がいたっていいけど、いなきゃいけない理由なんてないし、外部の人間の意見を聞きたければ別途ヒヤリングでもして選考の参考にすれば十分なわけで。また、応募者以外の人がいた、って、施設内で食事を提供している業者の人なんだから同席することに何の問題があるのかわからない。だいたい、審査委員には外部の人間がいなきゃいけないのに、プレゼンのメンバーには外部の人が居てはいけない、って何がいいたいんだかさっぱり(笑)

新聞記事だけで判断するのは早計だけど、この議会が理性をもって議論が行われているとは到底考えられない。
※ちなみに、2018年2月6日時点では、四万十町のホームページにこの件に関する議会の会議録は掲載されていない。http://www.town.shimanto.lg.jp/gijiroku/?hdnKatugi=130

いずれにしても、再審査→対抗馬に決定、という流れになるんだろうなぁなどと思っていたら、知らぬ間にこんな記事が。

道の駅｢四万十とおわ｣新管理者に　高知県四万十町議会可決　ドラマ社運営３月まで（高知新聞）
https://www.kochinews.co.jp/article/151760/

ご覧のとおり、選考過程の問題が原因で否決したにも関わらず、再審査することなく議会が数で押し切ってしまった模様。日本は法治国家で民主主義だったような気がするんだけど、気のせいかしら？

まあ、これが地方創生の現実、ということだね。

四万十ドラマについてインターネットでざっと調べてみると、最初にメディアに大きく取り上げられたのは2009年の日経ビジネスの記事あたり。その後、2015年頃から取り上げられることが増え、知名度を上げて現在に至ったのかと。最近では京都の道の駅をプロデュースしたり、社長さんが各所で講演をしたりと幅広くご活躍だったようで。今回の件について幾人かの知人に話しを聞いてみると「必ずしも評判は良くない」「以前から敵は少なからずいた」などという声が最初に発せられることが印書的で、やはり足元を掬われた感じは否めない。中小企業が拡大路線を進むにあたって、既存の事業をないがしろにして失敗していくようなことはパターンであるかのように聞くことがあるが、四万十ドラマも同じパターンにはまってしまったのだろうか。いずれにしても、十年以上ここまでやってきた企業、今後どう出るのか注目である。

ハッキリ言おう、行政はもう「地域活性化」に関わらないほうがいい

ハッキリ言おう、行政はもう「地域活性化」に関わらないほうがいい（現代ビジネス
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53736

まあこれも大袈裟なタイトルで目を引き付けるだけで内容がさほどでもない記事でございました。でも、読者からの支持はあるようで。。。

記事の内容は大学進学に関する地域間格差のお話し。「国は非大都市圏の高校生が東京圏の大学に進学するのを阻害する政策を強化している」と威勢よく言っているが、これからは大卒なんて括りの価値が急減していくはずなので、はっきり言ってどうでもいい。

いやあ、本当に激動の時代なのだと思うけど、おじいちゃんたちはそういうことがサッパリ感じとれないようで。

※ってか、このタイトルでこの内容じゃあ、「行政は大学に関わらないほうがいい」って言ってるのか？とか思われちゃわないのだろうか。。。

ハッキリ言おう、行政はもう「地域活性化」に関わらないほうがいい（今井 照）

少子高齢化による人口減少を食い止めるために、国家プロジェクトとして進められている「地方創生」。自治体どうしを競わせ、地方活性化を促進すると言えば聞こえがいいが、地方自治総合研究所の今井照氏は「若年層の貧困化を生み出し、人口減少に拍車をかけた国政の失敗を、自治体に転嫁するもの」と切り捨てる。その弊害は、すでに自治体を苦しめ始めているという。

地銀店舗の貸出可能に

地銀店舗の貸し出し可能に　余った空間、小売店などに（日本経済新聞）
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO23909750V21C17A1MM8000/

日経オンライン版の記事で、会員限定なのが残念。

金融緩和により資金を融資に回したい地方銀行、地方に有望の企業が溢れているはずもなく、苦境に立たされているのが現状だろう。

名ばかりの｢地方｣銀行、25年には86％が赤字の試算も（ブルームバーグ）
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-07-11/ORU6YV6JIJUO01

そんな中、今回のような規制緩和が進められるようだが、銀行に併設されると便利なサービスってどんなものがあるだろうか？特に思いつくものもないが。
少子高齢化、人口減で融資先の増加など見込みるはずもないところで、再編によって土地が余ることも狙ってのことだろう。

と、実際に書いてみたら、大した文の量を書く気にもならなかった。書こうと思ったら調べものしながらいろんなことに触れることになるのだろうけど。。。

「地方創生」成功事例に共通点はあるのか

「「地方創生」成功事例に共通点はあるのか」
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/11054（Wedge Infinity）

大層なタイトルが目に入ってきたので見てみたら、某宿泊予約サイトを運営する会社の研究機関へのインタビュー記事だった。そもそもタイトルが大袈裟すぎるでしょ？観光の成功事例に云々ならまだしも、観光だけで地方創生全体を語るようなタイトルつけるな、と。

内容もピンとこない。特別おかしなことを言っているとも思えないが、タイトルから期待するものと違うというか、論点がずれているというか、とにかく何も入ってこない。これではインタビューを受ける側も気の毒だ、などと余計なことを考えてしまう。

そもそもを言ってしまうと、成功事例を真似してうまくいくのであれば、みんなゆるキャラとB級グルメやってりゃいいじゃん、ってことにならない？成功事例が参考にならないとは言わないけど、共通点を見いだす作業なんて後付けでしかないし、環境が違うところで成功事例を真似してみたところで上手くいくかどうかわからないんだから、もっと別のことに時間を使ったほうが有意義じゃないかな？

真面目に事業をするみなさんは、成功事例の共通点なんぞに振り回されず、足元を見て地道にがんばってね。って、没にしなくてもよかったかもしれない。。。